寝太郎ブログ

昨秋、原稿を大方書き終えた頃、河川敷でこんなようなカヤックを買おうとしていて、



あそこだったら普通に水揚げして自分の土地に置いておけばいいわけで、カヤックがあれば中洲に上陸して農地開拓できるかなり上流のほうまで漕いで行って楽しめるかなと思い、ヤフーオークションで購入寸前までいったのだが、ちょうどその頃どうやら僕の頭はおかしくなってきたようで、カヤックどころではなくなって、結局一旦東京へ出てきたのだった。



カヤック計画は頓挫したのだが、河川敷の土地はとても気に入っていて、実際は今使っている面積よりもずっと横に広く使えるので、改めて河川法を見返しながら、思い切って別荘でも建ててみようかと思って河川管理事務所に相談したのだが、河川区域における工作物設置というのはいわば、建築における建築確認（基本的にOK）ではなく建築許可（基本的にノー）のようなもので、いやそれよりずっと厳しいようで、「周りにけっこう作業小屋みたいのも建ってるんですけど」と食い下がってみたものの、「ああいうのは全部違法です。大きなものから、水に近いものから、指導しているところです」と言われて、とにかく百パーセント無理ということで許可申請を出すまでもなく一蹴されてしまった。

他にも最近いくつか畑に使えそうな土地を見に行ったりしていて、なかなかいいかなと思って登記謄本を取ってよく見たら担保に入っていたりして、まあインターネットから探しているようでは自分だけがそんな掘り出し物の物件に巡り合えるわけがないのだが、なにひとつうまくいかないもので。

ちょっと小屋建てて土いじりしたいだけなのに何十万、何百万も払わなければいけなくて、そりゃあ開拓民ではあるまいしゼロからやるわけにはいかないのだが、結局土地とか道具とか、現行経済の決める値段で買わないといけないわけで、そのあたりの個人としての収支を考え始めるとどうせろくな数字は出てこない。

まあ、あんまりコストパフォーマンスだけで物事を考えると、安アパートと100均とスーパーと図書館くらいの最大公約数が出てきてしまうわけで・・・。そういえば、世界で初めて自宅にソーラーパネルを導入したのは『スモールイズビューティフル』や『宴のあとの経済学』の著者シューマッハで、当時の費用対効果を考えたらお話にならないのだが、もちろんそこにはシューマッハ個人の収支では量ることのできない意義があった。

えーと、何の話だっけ。

そう、とりあえずお金が必要なので、やはり自分の過去の遺産を掘り返してきて、家庭教師なんかをやっていくしかないのかなと。だいぶ深い地層を掘り返す必要がありそうだが・・・。

スマホを新調して通信費が安くなっただけでなく、スマホ自体も高性能になって、パソコンの必要性をそこまで感じなくなった（と言いつつ、これはパソコンで書いているのだが）。

スマホというのは、バックライトを点灯させているときでも、消費電力たった３Ｗ。もしも丸一日使い続けたとしても、電力量３０Ｗｈ、理論的には１０Ｗのソーラーパネル一枚あれば半永久的に使えることになる。１０Ｗパネルというのはこの大きさの半分である。



また素晴らしいことに図書館という存在がある。

わたしは、図書館資料に関する限り、貧乏な学生といえども、この国一番の金持ちと同様、知的興味に没頭し、追求心にしたがって、権威ある図書を使うことができる、そういう手段を与えておきたいと思う。　アントニオ・パニッツィ（1797-1879、大英博物館館長）

いよいよ必要なお金は食費のみとなってきた。食費を削るのは不可能ではないが、時間と引き換えになるだろう。だいたい、ベースとなる食生活を築いた上でどんぐりを拾ったり山菜を摘んだりするのは楽しいものだが、それで生きていこうとし始めると途端に義務化して億劫になるのは目に見えている。やはりスーパーで好きなものを買って月10000円路線が現実的である。

	生活水準を下げる	現在	生活水準を上げる
家	テント	小屋	中古家屋・アパート
移動手段	自転車	バイク	四輪自動車
デジタル機器	無し	スマホ	ＰＣ
通信手段	公衆無線	無線契約	有線
電気	無し	ソーラー	電力会社
暖房	体温	薪	石油・電熱
食事	農耕・採集	自炊	外食

線の引き方は人それぞれだと思うが、理想と現実とのバランスを考えると、自分としては落ち着くべきところに落ち着いているという気がする。

いつだかコメントで教えていただいた公的医療保険における医療費の上限制度について。

ポイントは以下の5つ。

・70歳未満の独身低所得者（所得35万円まで、給与収入のみであれば収入100万円まで）は、一ヶ月の合計負担上限額35,400円。

・過去一年間のうち既に3ヶ月以上高額療養費制度を使用している場合は、上限額24,600円。単純計算で、一年間の窓口支払額はどんなに高くても327,600円を超えない。

・医療機関、薬局等での支払いを含む。

・事後申請もできる（入通院時より2年）し、予め入通院が予定されているときは、事前に所得区分の「認定証」（1年間有効）を発行してもらうことで、窓口での支払い自体を抑えられる。その場合、事後申請する必要はなくなる。

・保険診療の対象となっているものに限る（たとえば金歯や差額ベッド代は対象外）。

参照：高額療養費制度（厚生労働省）